現場のプロが教えるから分かりやすい！実践力重視の介護スクール
当校では、リアルな介護現場で活躍する介護従事者が講師として活躍しているのが特徴です。また、高齢者(65歳以上)の介護現場はもちろんのこと、障害福祉の分野に精通している介護従事者が現場で働く当事者としてリアルな声を講義の中でお伝えいたします。
だからこそ、現場で活躍するための知識や技術を講師自身が受講生さんにお伝えすることが可能です。今回は、そんな講師が現場感覚で伝えたいことについてご紹介いたします。
現場主義の講師が伝えたいこと
私たち講師は、実際、たくさんの介護が必要な利用者様と関わり、福祉サービスを提供しています。その中で、サービスを提供する上で発生する問題に対しても解決していくための現場での能力を自分の身を持って学んでいる講師です。他校では制度の成り立ちや疾病の内容など市販のテキストでも学ぶことができます。
利用者様にサービス提供する上の配慮や注意点はもちろんのこと福祉サービスの申請に関わる行政とのやりとりやローカルルールなど。そういうことを知っておかなければ利用者様の環境を充分に整えてあげることはできません。
テキストだけでは学べない現場での事例や注意点、気づきなどを受講生さんに伝えられることが当校の魅力です。
制度やルールを知ることが利用者様の環境を整える事業所の適切な運営につながる
福祉サービスの大元は、厚生労働省が管轄となっていますが、都道府県や市区町村に権限を委託している場合も多く、利用者様の住所を有する役所に応じて、細かなルールが変わることもよくあることです。
例えばある市町村では、障害支援区分がなくても同行援護という視覚障がい者の外出支援特化した障害福祉サービスを窓口に行き聞き取り調査をその場で行いその日から使用できるルールがあります。
また、ある市町村ではサービスを利用するための障害福祉サービス受給者証の特記事項に行動点数が記入されており、障害福祉の外出支援サービスである「移動支援（ガイドヘルプ）」を利用しているが、実は重度の知的・精神障害のある方の外出支援に特化したサービスである「行動援護」のサービスを受けることもでき、その場合、利用できる支給時間数を多くくれたり、介護報酬が大幅に増えたりというルールなども存在します。
制度を利用し利用者様の環境を整えたり、障害者手帳の割引される種別やサービス利用量に係る利用者様本人の自己負担金の軽減。私たち介護事業所にもそのような細かなルールを知らなければ様々な加算を取得できなかったり、単価の悪いサービス提供の方法を選択し損をすることもよくあるのがこの業界です。
こういったことを盛り込んだオリジナルテキストを使用し、講義を行うのが当校の魅力の1つです。
私たちの知識が足りない事は、利用者様にも介護事業所の運営にも大きく影響する要因です。
現場で活躍する知識を学びにご来校ください。
